株式会社Shido 調査レポート

おもちゃ(玩具)業界マーケティング資料〈日本国内/市場規模・商品分類・需要の構造・流通・主要企業・インバウンド・安全規制〉

作成 2026年11月対象 日本国内の玩具市場。日本玩具協会の13分類(ゲーム、カードゲーム・トレーディングカード、ぬいぐるみ、ホビー、知育・教育など)を軸に、玩具店・カプセルトイ・主要メーカーを含むテーマ 市場規模の3つの物差し・商品分類別の増減・少子化とキダルト・玩具店の業態変化・主要企業の決算・インバウンド・子供用特定製品の規制主な根拠 日本玩具協会/矢野経済研究所/帝国データバンク/総務省統計局/厚生労働省/観光庁/経済産業省/国民生活センター/バンダイナムコHD・タカラトミー・ハピネット・ブシロード各社決算/ハピネット・バンダイの消費者調査

日本玩具協会の推計で、国内の玩具市場は2025年度に1兆1,664億円(見込み、メーカー希望小売価格ベース、前年度比+6.3%)となり、2015年度(8,006億円)の1.46倍、2021年度以降は5年連続で過去最高を更新しています。伸びを作ったのは、カードゲーム・トレーディングカード(トレカ)です。2025年度は3,384億円で市場の29.0%を占め、2015年度からの増加分3,658億円のうち66.2%がトレカ1分類によるものです。一方、子どもの数は減り続けています。15歳未満人口は2026年4月に1,329万人(45年連続の減少)、2025年の出生数は67万1,270人で過去最少でした。市場が伸びているのは、子ども向けの玩具が増えたからではなく、大人(キダルト)と訪日客が買う玩具が増えたからです。流通も変わりました。玩具店の市場は2025年度に7,620億円(+8.6%)でしたが、成長の7割超はカプセルトイとトレカの専門店で、2026年10月1日には日本トイザらスが民事再生法の適用を申請しました。規制では、2025年12月25日から3歳未満用の玩具が「子供用特定製品」となり、子供PSCマークのない製品は販売できません。本資料は、玩具メーカー、小売・EC事業者、IP(キャラクター)ホルダー、広告・制作を担う会社に向けて、公的統計と業界団体・各社の公表値だけで業界を整理したものです。「市場規模」には3つの物差しがあり、混ぜて使えない点を、第1章で先に確認します。

1.17兆円
国内玩具市場(日本玩具協会、2025年度の見込み)。前年度比+6.3%、2015年度の1.46倍。2021年度以降5年連続で過去最高
3,384億円
カードゲーム・トレーディングカード(同)。市場の29.0%。前年度比+11.9%、2015年度の3.5倍。10年間の増加分の66.2%
7,620億円
玩具店の市場(帝国データバンク、2025年度、事業者売上高)。前年度比+8.6%。ガチャ・トレカ専門店のシェアは27.5%
1,329万人
15歳未満人口(総務省、2026年4月1日)。前年から35万人減り、45年連続の減少。2025年の出生数は67万1,270人
535万人
キダルト(自分用に玩具を買う大人)の推計人口(ハピネット調査、2025年)。市場は約780億円、年間の購入額は平均14,574円
6,740億円
バンダイナムコHDのトイホビー事業の売上高(2026年3月期)。前期比+12.9%、セグメント利益は1,269億円(+24.2%)
CHAPTER 1

市場の全体像 ── 1.17兆円。ただし「市場規模」の物差しは3つある

玩具の市場規模は、日本玩具協会、矢野経済研究所、帝国データバンクで、価格の基準も範囲も違います。数字が離れていても、どれかが間違っているわけではなく、足したり引いたりもできません。

国内玩具市場の推移 単位:兆円、年度(4月〜翌3月)。メーカー希望小売価格ベース。日本玩具協会「国内玩具市場規模(2015年度〜2025年度)」。
2015〜2020年度は8,000億円前後で横ばいでした。2021年度から毎年6〜8%伸び(前年度比 +8.3%、+6.7%、+7.0%、+7.7%、+6.3%)、2025年度は1兆1,664億円で、前年度から690億円増えました。2019年度(8,144億円)からの6年間で+43.2%です。最新年度は決算期の関係で見込みの数値を含み、確定は翌年度になります(2024年度は速報の1兆992億円から、確定で1兆974億円に改定されています)。
トレカとそれ以外 単位:億円、年度。日本玩具協会。
カードゲーム・トレーディングカードそれ以外の12分類
トレカは2020年度の1,225億円から2025年度の3,384億円へ2.76倍になりました。2019年度からの市場の増加分(3,520億円)のうち64%がトレカです。それ以外の12分類の合計は、2015年度の7,045億円から2025年度の8,280億円へ、10年で+17.5%の伸びです。

3つの「市場規模」の違い

物差し最新の数値価格の基準範囲
日本玩具協会「国内玩具市場規模」1兆1,664億円(2025年度、見込み、前年度比+6.3%)メーカー希望小売価格(上代)協会の会員企業と、東京おもちゃショーの出展企業のオリジナル商品・自社ブランド商品。流通は問わない。13分類(家庭用テレビゲームの分類はない)。ベビー・乗用のドラッグストア流通は除外、ホビーは模型流通を含む
矢野経済研究所「玩具市場に関する調査」主要8品目 4,602億円(2024年度、+3.7%)→2025年度見込 4,659億円(+1.2%)。テレビゲームを含む主要9品目 7,252億円(2024年度、−7.5%)→2025年度見込 8,609億円(+18.7%)メーカーの国内出荷金額輸出分を含まない。カプセル入り玩具は含まない。2025年度の9品目の伸びは、2025年6月発売のNintendo Switch 2が大きいと見込まれている(2026年1月26日発表)
帝国データバンク「玩具店」市場動向7,620億円(2025年度、+8.6%)。2020年度は4,254億円事業者の売上高玩具店(おもちゃ店、ガチャ専門店、トレカ専門店など)を営む事業者の売上。小売の売上であり、メーカーの出荷や上代の市場とは別の指標
日本玩具協会は上代(定価)、矢野経済研究所はメーカーの出荷額、帝国データバンクは小売事業者の売上高で、基準が違うため、差を取って「流通マージン」などを論じることはできません。本資料では、市場全体の推移と商品分類別は日本玩具協会、家庭用テレビゲームを含む出荷の動きは矢野経済研究所、玩具店の業態別の動きは帝国データバンク、というように、指標ごとに出典を固定しています。このほか、カプセルトイは日本カプセルトイ協会の発表で2024年度に約1,410億円(クロス・マーケティングの発表資料による)で、日本玩具協会の13分類のうち、どの分類にどこまで含まれるかは公表されていません。矢野経済研究所の主要8品目にはカプセル入り玩具は含まれません。
CHAPTER 2

商品分類別 ── トレカが3,384億円で首位。キャラクター玩具は縮み、ぬいぐるみは1.4倍

日本玩具協会の13分類のうち、上位3分類(トレカ、ホビー、知育・教育)で市場の61.9%を占めます。2015年度と比べて大きく伸びたのは、トレカ(3.52倍)、ハイテク系トレンドトイ(3.56倍)、ぬいぐるみ(3.20倍)の3分類で、縮んだのはキャラクター(0.77倍)、季節商品(0.90倍)、ドール・ままごと(0.94倍)です。

分類別の市場規模 単位:億円、2025年度(見込み)。右に前年度比を表示。日本玩具協会。
首位のトレカは3,384億円(前年度比+11.9%)で、2位のホビー(プラモデル、フィギュア、鉄道模型などで1,960億円、+6.3%)の1.7倍です。ぬいぐるみは+38.2%(451億円から624億円)、ハイテク系トレンドトイは+15.5%と、伸び率の上位は大人と訪日客の需要が支える分類です。
2015年度を1とした2025年度の倍率 分類別。日本玩具協会の数値からShidoが計算。
キャラクター玩具(TV・映画キャラクターの玩具)は、2024年度に前年度比+18.2%の7,647億円まで戻しましたが、2025年度は−10.9%の6,813億円に下がり、2015年度(8,848億円)の0.77倍です。映画・TVの当たり外れで年ごとの振れが大きい分類です。

13分類の一覧

分類2015年度2024年度2025年度(見込み)前年度比構成比2015年度比
カードゲーム・トレーディングカード9613,0253,384+11.9%29.0%3.52倍
ホビー1,4141,8441,960+6.3%16.8%1.39倍
知育・教育1,6781,8341,876+2.3%16.1%1.12倍
雑貨1,0051,0501,075+2.4%9.2%1.07倍
キャラクター885765681-10.9%5.8%0.77倍
ぬいぐるみ195451624+38.2%5.3%3.20倍
のりもの玩具519566596+5.3%5.1%1.15倍
季節商品537484483-0.2%4.1%0.90倍
ドール、ままごと375354350-0.9%3.0%0.94倍
ハイテク系トレンドトイ59183212+15.5%1.8%3.56倍
ゲーム153190186-1.9%1.6%1.22倍
ジグソーパズル113128130+1.7%1.1%1.15倍
その他113101108+6.3%0.9%0.95倍
合計8,00610,97411,664+6.3%100.0%1.46倍
単位は億円(日本玩具協会の百万円表記を億円に換算して四捨五入)。分類の中身は、トレカが「カードゲーム、トレーディングカード」、ホビーが「プラモデル、ホビーR/C、鉄道模型、フィギュアほか」、知育・教育が「ブロック、木製、プリスクール、幼児キャラクター、ベビー、乗用(ベビーカー、チャイルドシート、三輪車を含む)ほか」、雑貨が「バラエティ、ギフト、インテリア、ハウスウェア、ステーショナリー、アパレルほか」です。10年間の増加分3,658億円のうち、トレカが2,423億円(66.2%)、ホビーが546億円(14.9%)、ぬいぐるみが429億円(11.7%)を占めます。2019年度以降をみても、トレカは2019年度の1,133億円から2025年度の3,384億円へ増えており、市場の増加分の64%に当たります。
CHAPTER 3

少子化とキダルト ── 子どもは減り、市場は大人と訪日客で伸びている

15歳未満人口は45年連続で減っています。それでも市場が伸びているのは、トレカ、ホビー、ぬいぐるみなど「大人が自分のために買う」分類が伸び、子ども向けの分類は横ばいか縮小しているためです。

分類グループ別の推移 2015年度=100。日本玩具協会の数値からShidoが計算。
市場全体は2025年度に146、トレカは352です。同じ期間に、子ども向けの比重が大きい知育・教育は112(名目、価格上昇を含む)、キャラクターは77でした。ドール・ままごと(94)と季節商品(90)も2015年度を下回っています。
年齢階級別のこどもの数 単位:万人、2026年4月1日現在(概算値)。総務省統計局「統計トピックスNo.148」。
15歳未満人口は1,329万人(総人口の10.8%、前年から35万人減)で、年齢が低いほど少なくなります。0〜2歳(213万人)は12〜14歳(309万人)の69%です。厚生労働省の人口動態統計では、2025年の出生数は67万1,270人(前年比−2.2%、確定数)で10年連続で過去最少、合計特殊出生率は1.14でした。

大人の購入(キダルト)

キダルト調査の主な結果 単位:%。ハピネット「キダルト」調査(2025年5月30日〜6月2日、18〜60歳)。
過去1年に自分用に玩具を買った人は回答者の15.8%で、玩具売り場の「キダルト向け商品」に限ると8.3%でした。ハピネットは、キダルトを約535万人、年間の平均購入額を14,574円、市場を約780億円と推計しています。購入額の最高は30代男性(18,214円)で、すべての年代で男性が女性を上回りました。

子ども向けの贈答は、予算が増えている

バンダイ「クリスマスに関する調査」2025年結果
対象3〜12歳の子どもを持つ男女600人(2025年10月24〜27日)
平均予算8,378円(前年比+240円、2年連続の増額)
予算の増減増額21.0%、減額5.8%、変わらず72.8%
子どもが欲しいもの1位おもちゃ37.7%(+4.6pt)、2位ゲーム17.9%(−5.1pt)。おもちゃではぬいぐるみが最多
購入の場所オンラインストア45.4%、店頭40.8%
購入の工夫ポイントが貯まる・使える店やサイト39.3%、クーポン31.2%、セール時期を狙う28.5%
市場全体(上代1兆1,664億円)を15歳未満人口(1,329万人)で割ると、1人あたり約8.8万円になります(Shidoの計算で、大人の購入・訪日客の購入を含むため、子ども1人の実際の支出ではありません)。子どもの数が減る中でも、1人あたりの金額(予算)を上げる方向の動きが、親の贈答とキダルトの両方で出ています。
ハピネット調査は、インターネット調査(GMOリサーチ&AI、回答者は18〜60歳の1,089人。性別・年代構成で補正)をもとにした推計で、公的統計ではありません。購入動機は「懐かしさでつい手に取った」48.6%、「子どもの頃に欲しかったが買えなかった」27.6%でした。キャラクター、ドール・ぬいぐるみなどでは、子どもの頃にやめて大人になって再び買い始めた人が約3割います。矢野経済研究所も、女児玩具とジグソーパズルの回復はキダルトの取り込みによるものと分析しています。
CHAPTER 4

流通と玩具店 ── 成長はガチャ・トレカ専門店へ。日本トイザらスは民事再生

玩具店の市場は過去最高を更新していますが、伸びているのは業態の一部です。従来型のおもちゃ店・量販店は、ネット通販、家電量販店、メーカー直販との競争で苦しく、2026年10月に日本トイザらスが倒産しました。

玩具店の業態別の伸び 2020年度=100。帝国データバンク「玩具店」市場動向(2025年度)。
玩具店の市場は2020年度の4,254億円から2025年度の7,620億円(約1.8倍)になりました。業態別では、ガチャ専門店が385、トレカ専門店が307に対し、従来型のおもちゃ店は151です。2025年度の増加分602億円の7割超をガチャ・トレカ専門店が占め、両業態のシェアは2015年度の9.9%から27.5%に拡大しました(「玩具店市場全体」の179はShidoによる7,620÷4,254の計算)。

日本トイザらスの民事再生(2026年10月1日)

項目内容(東京商工リサーチ)
申請2026年10月1日、東京地裁に民事再生法の適用を申請。同日に監督命令・保全命令
負債約132億2,600万円(債権者1,159名)
店舗数158店(2026年7月時点)
売上高ピークは2007年1月期の約1,944億円。2019年1月期は約1,302億円、2025年12月期は約752億円
損益当期純損益は8期連続の赤字
再建ドン・キホーテ運営のパン・パシフィック・インターナショナルホールディングスと事業譲渡のスポンサー契約。三菱UFJ銀行からDIPファイナンス(再生手続き中のつなぎ融資)を手配。店舗は通常営業
背景として、少子化とネット通販との競合が挙げられています。市場全体は過去最高でも、玩具専門の量販店が取り込めたのは一部でした。

カプセルトイ、卸、EC

項目数値出典・注記
カプセルトイの市場約1,410億円(2024年度)日本カプセルトイ協会(クロス・マーケティング発表、2025年8月)。2025年度の値は確認できていません
バンダイのシェアと出荷シェア約57%、ガシャポンの年間出荷2億2,000万個以上(2024年度)プレジデントオンラインの記事による。バンダイの公式発表は確認していません
卸・流通ハピネットのカプセルトイ流通シェアは約6割で首位報道による。ハピネットは自社運営のカプセルトイ店「ガシャココ」の出店を拡大
ハピネットのアミューズメント事業売上高653億9,800万円(2026年3月期、前期比+24.9%)カプセルトイ市場の拡大と「ガシャココ」の出店増が寄与
ギフト購入の場所オンライン45.4%、店頭40.8%バンダイ「クリスマスに関する調査」2025年(3〜12歳の子の親)
カプセルトイは、第1章のとおり日本玩具協会の13分類のどこに入るかが公表されておらず、矢野経済研究所の主要8品目にも含まれません。したがって「玩具市場」にカプセルトイを足すと二重に数えるおそれがあります。
CHAPTER 5

主要企業 ── トイホビーはバンダイナムコが6,740億円。大人向けが成長を牽引

各社の決算は、玩具だけの数字と全社の数字が混在し、決算期も異なります。次の図は「各社が公表した売上高」を並べたもので、市場シェアではありません。

主要企業の売上高 単位:億円。各社の決算(バンダイナムコHDはトイホビー事業のみ)。
バンダイナムコHDのトイホビー事業は6,740億円(前期比+12.9%)、セグメント利益は1,269億円(+24.2%)です。ガンプラ、コレクターズフィギュア、一番くじの大人向け(ハイターゲット)、ガシャポン、カード、たまごっち(Tamagotchi Paradise)、シール商材などが好調でした。関税の影響は第2四半期までを中心に一部ありました。

決算の要点

企業(決算期)売上高利益2027年3月期の予想
バンダイナムコHD(2026年3月期、全社)1兆3,482億円(+8.6%)営業利益1,895億円(+5.2%)売上1兆3,500億円(+0.1%)、営業利益1,850億円(−2.4%)
タカラトミー(同)2,705億円(+8.1%、過去最高)営業利益242億円(−2.5%)、純利益117億円(−28.6%)。米国子会社ののれん減損を特別損失に計上売上2,850億円(+5.4%)、営業利益260億円(+7.2%)
ハピネット(同、全社)4,391億円(+20.5%、過去最高)営業利益156億円(+33.5%)—(本資料では未確認)
ブシロード(2026年6月期、全社)578億円(過去最高)営業利益は前期より減少。新日本プロレス株式の売却益で最終利益は大幅増『パルワールド オフィシャルカードゲーム』の全世界発売で、TCGの海外売上比率が50%超の見通し
サンリオ(2026年3月期)売上・利益とも過去最高(報道)経常利益793億円(+48.4%、速報)—
ハピネットは玩具の卸と、ビデオゲーム、映像音楽、アミューズメントの全社の数字で、玩具だけの売上ではありません。タカラトミーの利益減は、ほぼ米国子会社ののれん減損によるもので、本業の営業利益の減少は−2.5%でした。バンダイナムコHDの2027年3月期予想は、売上が横ばい、利益が減益と慎重です。サンリオは、元常務の不適切な報酬受給問題で決算発表を2026年6月23日に延期しており、売上高・営業利益の確定値を本資料では確認していません(2025年11月時点の会社予想は売上1,843億円、営業利益702億円)。任天堂、ポケモンなど、玩具以外の売上が大きい企業は、表に含めていません。
CHAPTER 6

インバウンドと見本市 ── ぬいぐるみは10年で3.2倍。訪日客と大人が買う

訪日客の増加は、女児キャラクター玩具、ジグソーパズル、ぬいぐるみの需要を押し上げたと、矢野経済研究所は分析しています。見本市の東京おもちゃショーも、一般公開日を中心に来場者が増えています。

ぬいぐるみの市場規模 単位:億円、年度。日本玩具協会。
ぬいぐるみは2015年度の195億円から2025年度の624億円へ3.2倍になり、2025年度は前年度から173億円(+38.2%)増えました。矢野経済研究所の調査(2024年度)でも、主要8品目の中で最も成長率が高い品目で、土産需要の拡大と購買層の多様化が挙げられています。ハピネット調査では、キダルトの購入品の48.5%がぬいぐるみで最多でした。

訪日客と見本市の数字

項目数値
訪日外国人旅行者数(2025年)約4,268万人(前年比+15.8%、暦年で過去最高)。2025年の月別の一部は暫定値・推計値
訪日外国人の旅行消費額(2025年)約9.5兆円(+16.4%)。1人あたり旅行支出22.9万円(+0.9%)。観光庁の速報値
東京おもちゃショー2025来場者72,621人。うちビジネスデー16,111人(前回比約+21%)
東京おもちゃショー20262026年8月27〜30日、東京ビッグサイト。出展190社(国内111社・海外79社、6月30日時点)、約35,000点。27・28日が商談日、29・30日が一般公開日
日本玩具協会の分類で見る「ハイテク系トレンドトイ」212億円(+15.5%)。2015年度の3.56倍
玩具の購入率・購入額(訪日客の買物の内訳)は、本資料では確認できていません。観光庁の「訪日外国人消費動向調査」の品目別結果は、別途確認が必要です。
CHAPTER 7

安全規制と事業環境 ── 3歳未満用の玩具は、2025年12月から「子供用特定製品」

玩具の安全は、業界の自主基準(ST基準)に加え、3歳未満の乳幼児用玩具が国の規制(製品安全4法のうち消費生活用製品安全法の子供用特定製品)の対象になりました。製造・輸入・販売のすべてに関わります。

子供用特定製品(3歳未満用玩具)の規制

項目内容
開始日2025年12月25日から、乳幼児用玩具(3歳未満向け玩具)が「子供用特定製品」に
対象主に家庭で生後36か月未満の乳幼児の遊びに使うことを目的に設計された玩具。対象外となるケースは解釈通達で整理
製造・輸入事業者の義務経済産業省(または経済産業局)への事業開始の届出、技術基準への適合、対象年齢・使用上の注意の警告表示、子供PSCマークの表示
販売事業者子供PSCマークのない3歳未満向け玩具は販売できない
技術基準に適合する規格ISO 8124-1:2022とISO 8124-2:2023、EN 71-1:2014+A1:2018とEN 71-2:2020、ASTM F963-23の一部項目。日本玩具協会のST2025(2025年4月施行)も適合する規格として経済産業省が確認
経過措置旧マークの製品は2027年3月25日以降は販売できない。子供PSCマークへの貼り替えが必要(九州経済産業局の資料による)

事故と事業環境

項目内容出典
ボタン電池の誤飲国民生活センターが2025年4月17日に注意喚起(見守り新鮮情報第220号)。電池ボックスのふたが外れ、11か月児が飲み込んだ事例。消費者庁の過去の調査では、3歳以下の誤飲事故は91件で、1歳児が半数以上国民生活センター、消費者庁
マグネットセットネオジム磁石製のセットの誤飲事故を受けて、消費者安全調査委員会が2022年に意見具申。ネットモール事業者に、子どもの手に渡らない対策への協力を求めた消費者安全調査委員会、経済産業省
輸入への依存日本の玩具輸入の約8割が中国からとされる(2022年の輸入額による)。2025年の輸入額と中国比率は、本資料では確認できていません経済産業省「玩具の価値を考える会」中間取りまとめ(2025年6月)
関税の影響バンダイナムコHDは、関税の影響を第2四半期までを中心に一部受けたと説明同社の2026年3月期決算
日本の玩具の輸出入額は、財務省の貿易統計(HS 9503ほか)で品目別に確認できますが、本資料では2025年分を取得していません。玩具の「家計の支出額」(総務省の家計調査)も、品目別の金額を確認できていません。
CHAPTER 8

マーケティングへの示唆 ── 「子ども向け」から「大人と訪日客を含む、IPの接点づくり」へ

ここまでのデータから、玩具メーカー、小売・EC事業者、IPホルダー、広告・制作を担う側が取るべき打ち手を整理します。事業領域名は、株式会社Shidoの提供サービスです。

1. 市場の伸びは「大人が買う分類」。購買層を子どもに限らない

2015年度比で、トレカは3.52倍、ハイテク系トレンドトイは3.56倍、ぬいぐるみは3.20倍に増えた一方、キャラクター(0.77倍)、ドール・ままごと(0.94倍)、季節商品(0.90倍)は縮んでいます。キダルトの推計は約535万人、購入動機の48.6%が「懐かしさ」です。子ども向けの訴求だけでは、伸びている需要に届きません。年齢を限らない見せ方と、大人が買いやすい場所・時間帯の設計が必要です。
Shidoができること:大人も対象にした商品・ブランドの見せ方の設計と、パッケージ・販促物のデザイン(ブランディング戦略、デザイン)

2. 1人あたりの金額を上げる設計(コレクション、シリーズ、限定)

子どもの数が減る中でも、親の贈答予算は8,378円(+240円)に増え、キダルトの購入額は30代男性で18,214円です。トレカ、カプセルトイ、一番くじのように、少額で繰り返し買える構造が伸びています。単品を売るのではなく、シリーズ全体で何を集めたくなるか、次を買う理由をどう作るかを設計する必要があります。
Shidoができること:シリーズ・限定・コラボの見せ方の設計と、特設サイト・キャンペーンページの制作(Web、EC、デジタルマーケティング)

3. 店頭の変化を前提に、販路と見せる場所を組み替える

玩具店の成長はガチャ専門店(2020年度比385)とトレカ専門店(同307)で、おもちゃ店は151、日本トイザらスは民事再生です。ギフトの購入場所はオンライン45.4%、店頭40.8%で拮抗しています。どの業態・どの経路に商品を置くかで、見つけられる機会が大きく変わります。専門店向けの販促物と、ネットで見つけてもらう準備の両方が必要です。
Shidoができること:専門店・量販店向けの販促物と、ECサイトの商品ページ・購入導線の制作(デザイン、EC)

4. ぬいぐるみ・キャラクターは、訪日客と土産を意識して見せる

ぬいぐるみは+38.2%の624億円で、矢野経済研究所は土産需要の拡大を挙げています。訪日客は2025年に約4,268万人、旅行消費額は約9.5兆円です。多言語の説明や、持ち帰りやすい・贈りやすい形が、売り場での決め手になります。一方、玩具の購入額や購入率は確認できておらず、自社の売上データで確かめる必要があります。
Shidoができること:多言語のサイト・商品案内の制作と、SNSでの発信設計(Web、SNSマーケティング)

5. 3歳未満用の玩具は、表示・認証を企画の段階から組み込む

2025年12月25日から、3歳未満向けの玩具は子供PSCマークがなければ販売できません。経過措置の旧マークは2027年3月25日以降販売できなくなります。パッケージ、商品ページ、広告の対象年齢の表記を、規制の定義に合わせる必要があります。パッケージを刷り直してから見つかると、費用と日程の両面で手戻りが大きくなります。
Shidoができること:パッケージ・取扱説明・商品ページの表示事項の整理と、制作物のチェックリスト化(デザイン、Web)

6. IPの当たり外れが大きい分類は、販促の山を作り方で平準化する

キャラクター玩具は、2024年度に+18.2%、2025年度に−10.9%と、年ごとの振れが大きい分類です。バンダイナムコHDの2027年3月期予想も売上が横ばいです。映画・TVの放映時期だけに販促が依存すると、年ごとの売上が不安定になります。映像・イベント・SNSでIPの接点を継続して作り、次のヒットまでの間をつなぐ設計が必要です。
Shidoができること:IPの世界観を伝える撮影・映像の制作と、イベント・SNS・広告を組み合わせた継続施策(撮影・映像、SNSマーケティング、マス・メディア広告)

本資料の使い方:市場全体の推移と商品分類別は日本玩具協会、玩具店の業態別は帝国データバンク、キダルトの規模はハピネット、贈答の予算はバンダイ、規制は経済産業省、というように、指標ごとに出典を固定して読んでください。自社の商品がどの分類にあり、その分類が2015年度比で伸びているか縮んでいるかを確認し、そのうえで、購買層の年齢・販路・訪日客の比率を自社データで確かめるのが次の一歩です。
CHAPTER 9

Shidoからのご提案 ── 貴社のデータをお預かりできれば、玩具の「伸びる分類・買う人」を数字で示せます

本資料は公的統計と業界団体・各社の公表値に基づく、日本国内の汎用版です。貴社の商品・顧客・販路のデータを重ねると、どこに手を打つべきかが具体的になります。

ご提案:売上・顧客・販路のデータをお預かりして、玩具事業の収益構造を分解します

以下の情報をお預かりできれば、貴社の商品分類・購買層・販路に合わせて、ブランドの見せ方、販促物、EC・LP、SNS・映像、表示ルールまで、優先順位をつけてご提案します。

商品別・販路別の売上

商品(シリーズ)別、店頭/EC/専門店/量販店/カプセル・くじなどの販路別の売上と粗利。どの商品・どの経路が利益を作っているかを分けて見ます。

購入者のデータ

購入者の年齢・性別、購入の目的(自分用/贈答)、購入回数。子ども向けとキダルトの比率を確かめ、訴求を分けて設計します。

広告・販促の実績

媒体別の広告費、SNS・動画の反応、イベントの来場と購入。獲得単価と、その顧客の継続購入額を並べて、投下先を見直します。

EC・LPのデータ

アクセス、離脱率、カートの動き、スマホ比率。見つけてから買うまでの導線と、多言語対応の要否を見直します。

IP・コラボの計画

保有するIP、直近の映像・イベントの予定、コラボの条件。放映時期に依存した販促の山を平準化する年間計画を設計します。

対象年齢・表示の現状

パッケージ、商品ページ、広告の対象年齢表記と注意表示。3歳未満用の規制に対する抜けやリスクを洗い出し、制作の工程に組み込みます。

進め方:データはExcel・CSV・管理画面のエクスポートのままで結構です。お預かりから2週間で、収益構造の分析、優先施策、ブランド・販促・EC・SNSの改善案をまとめてご報告します。

SOURCES

出典と注意事項

  1. 一般社団法人日本玩具協会「国内玩具市場規模(2015年度〜2025年度)」(2026年公開、2025年度は見込み。toys.or.jp/pdf/2026/gangu_siryou_2015-2025.pdf)。同協会「東京おもちゃショー」開催概要・過去の来場者数、「ST2025」関連資料(2025年8月)。
  2. 矢野経済研究所「玩具市場に関する調査を実施(2025年)」(2026年1月26日発表、プレスリリースNo.4022)、「2026年版 玩具産業白書」の概要。
  3. 帝国データバンク「玩具店」市場動向調査(2025年度、2026年9〜10月の報道による)。東京商工リサーチ「日本トイザらス 民事再生法の適用を申請」速報(2026年10月)。
  4. 総務省統計局「統計トピックスNo.148 我が国のこどもの数」(2026年5月4日)。厚生労働省「令和7年人口動態統計月報年計(概数)」(2026年6月3日)、「令和7年人口動態統計(確定数)」(2026年9月30日)。
  5. 株式会社ハピネット「キダルト」に関する調査(2025年5月30日〜6月2日、2025年の発表)、同社 2026年3月期決算(2026年5月)。バンダイ「クリスマスに関する調査」2025年(2025年10月24〜27日)。
  6. バンダイナムコホールディングス 2026年3月期決算(2026年5月)。タカラトミー 2026年3月期決算短信(2026年5月12日)、2027年3月期第1四半期決算短信(2026年8月4日)。ブシロード 2026年6月期決算(2026年8月)、同社プレスリリース(2026年7月)。サンリオ 2026年3月期決算(2026年6月23日)、同社2025年度各四半期決算の報道、Monexの決算速報。
  7. 日本カプセルトイ協会の発表に基づくクロス・マーケティング「カプセルトイに関する調査」(2025年8月6日)。プレジデントオンライン、モネックス証券メディア、gamebizの関連記事(バンダイのシェア、ハピネットの流通シェア)。
  8. 観光庁・日本政府観光局(JNTO)「訪日外国人旅行者数・旅行消費額」2025年(観光庁の資料による速報値)。
  9. 経済産業省「子供用特定製品(乳幼児用玩具)に関する規制」ページ(gangu_kisei)、九州経済産業局の説明資料(2026年1月)、「玩具の価値を考える会」中間取りまとめ(2025年6月30日)。国民生活センター「見守り新鮮情報 第220号」(2025年4月17日)、消費者庁の事故情報、経済産業省のマグネットセットに関する資料(2022年)。
注意事項:日本玩具協会の市場規模は上代(メーカー希望小売価格)ベースで、最新年度(2025年度)は見込みです。矢野経済研究所はメーカー出荷額、帝国データバンクは玩具店の事業者売上高で、互いに足したり比べたりできません。カプセルトイの市場は日本カプセルトイ協会の発表に基づく2024年度の値で、日本玩具協会の13分類のどこに含まれるかは公表されていません。「1人あたり約8.8万円」と、2015年度比の倍率、指数、増加分の構成比はShidoの計算です。ハピネットのキダルト調査は、18〜60歳のインターネット調査をもとにした推計です。サンリオの2026年3月期の売上高・営業利益の確定値、ハピネットの2027年3月期の予想、2025年の玩具の輸出入額と中国比率、家計調査の玩具支出、訪日客の玩具購入率、玩具店の事業所数(経済センサス)は、取得できませんでした。経済産業省「玩具の価値を考える会」の資料は、アクセス制限で原本を取得できず、検索結果の要約に基づく記載(輸入の約8割が中国)です。日本トイザらスの店舗数・事業譲渡の時期は報道ごとに表記が異なります(TSRは158店、2026年7月時点)。東京おもちゃショーの来場者数・出展社数は主催者の発表です。個別企業の決算は報道・決算短信の要約に基づき、年度・単位の違いに注意してください。