株式会社Shido 調査レポート

ペットフード業界向けマーケティング資料〈猫用フード・オンライン販売〉市場規模・チャネル・種類別・特性別の基礎資料（2026年9月版）

対象　日本国内の猫用ペットフード 産業統計基準　2024年度（令和6年度）出荷実績 飼育統計基準　2025年10月調査 用途　オンライン販売戦略の検討（企業非依存）

猫用フードをオンラインで売る事業者が、「誰に・どの商品を・どのチャネルで」を決めるための共通データです。特定のメーカーやブランドを前提にせず、業界団体の産業統計と公的統計を、フードの形態別・特性別・飼い主のセグメント別まで分解して掲載しています。各図は数値にカーソルを合わせると内訳が表示されます。

2,605億円

猫用フード出荷額（2024年度）
前年比 +7.1%

56.7%

ペットフード出荷額に占める猫用の比率
犬用は40.6%

884.7万頭

推計飼育頭数（2025年）
犬は682.0万頭

36.8%

ネット通販で買う飼い主の比率
2020年は33.9%

45.2%

飼育されている猫のうち7歳以上
平均寿命は16.00歳

4,517円

1世帯あたり月間の主食フード支出
2021年比 +28.9%

第 1 章

需要の母数 ── 何頭の猫が、どこから来ているのか

フードの市場規模を決めるのは頭数と単価です。猫の飼育頭数は2024年をピークにわずかに減り、新規に飼われ始める頭数は2021年から3割以上減っています。市場が伸びているのは頭数ではなく単価によるものだ、というのがこの章の結論です。

884.7万頭

推計飼育頭数（2025年）

前年比 −3.4%

496.4万世帯

飼育世帯数（全世帯の8.42%）

1世帯あたり1.78頭

33.3万頭

新規飼育頭数（2025年の1年間）

2021年比 −31.9%

16.00歳

平均寿命（外に出ない猫は16.23歳）

2010年は14.36歳

約40%

飼育者のうち多頭飼育の割合（推計）

犬は約18%

82.3%

「室内のみ」で飼育されている割合

不妊去勢済 78.7%／純血種 19.4%

飼育頭数の推移 ── 猫が犬を抜いたのは2014年

猫犬

単位は万頭。一般社団法人ペットフード協会「全国犬猫飼育実態調査」の拡大推計値。猫は2024年の915.5万頭をピークに2025年は884.7万頭へ減少。犬は2013年の871.4万頭から2024年679.6万頭まで一貫して減り、2025年に682.0万頭とわずかに戻しました。両者の逆転年は2014年です。広く引用される「2017年に猫が犬を抜いた」は2021年の算式改定より前の推計にもとづくもので、現行の遡及系列では2014年になります。資料に書く際は注意してください。

新規飼育頭数 ── 国内に「猫の出生数」統計はない

前提の整理　犬には狂犬病予防法に基づく登録制度がありますが、猫には登録義務がなく、国内で生まれた猫の頭数を数えた公的統計は存在しません。実務上の代替指標は3つです。(1) ペットフード協会の「新規飼育頭数」＝その年に新しく飼われ始めた猫の推計頭数、(2) 環境省の犬猫等販売業者による繁殖・販売頭数の届出、(3) 環境省の自治体による猫の引取り頭数（主に所有者不明の子猫）。本章では(1)と(2)、第7章で(3)を扱います。

単位は万頭。同調査の「1年以内に飼い始めた猫」の推計頭数。コロナ禍の2021年に48.9万頭でピークをつけたあと4年連続で減り、2025年は33.3万頭と調査開始以来の最低水準です。世帯ベースの新規飼育率も0.61%（2021年）から0.42%（2025年）へ低下しました。生体価格の上昇と、飼育者の高齢化による「終生飼養できるか」の慎重さが背景と考えられます。

猫はどこから来るのか ── 入手経路

複数回答（%）。ペットフード協会全国犬猫飼育実態調査（「1年以内」は2025年 n=143、「飼育者全体」は2024年 n=886）。直近に飼い始めた人ではペットショップが33.6%と最多ですが、飼育者全体では「野良猫を拾った」が33.6%で最多です。猫は犬と違い、商業流通を通らずに家庭に入る経路が大きいことが、フードの初回接点を考えるうえでの前提になります。

供給側 ── ブリーダーと販売業者

ブリーダーの飼育頭数は、制度上は集められているが公表されていません。　動物愛護管理法第22条の6により、犬猫等販売業者は毎年度5月30日までに、年度当初の所有頭数・月ごとの新規所有数・販売数・死亡数・年度末の所有頭数を登録自治体へ届け出る義務があります。しかしこのデータを保有するのは都道府県と指定都市（約110自治体）で、国が全国集計して公表する仕組みになっていません。環境省「動物愛護管理行政事務提要」（令和7年度版まで確認）にも、中央環境審議会動物愛護部会の資料にも、繁殖頭数・販売頭数の全国値は掲載されていません。全国のブリーダー飼育頭数を得るには、各自治体への情報公開請求が必要です。公表されているのは業者の「件数」だけです。

基準日	第一種動物取扱業者（実数）	販売業登録件数	うち犬猫等販売業	うち繁殖を行う者	競りあっせん業
平成26年4月1日	39,874	20,846	15,890	11,983	─
平成31年4月1日	44,828	21,069	16,335	12,730	─
令和3年4月1日	48,395	22,258	16,845	13,046	─
令和5年4月1日	48,914	22,057	16,812	13,267	─
令和6年4月1日	50,335	22,334	16,886	13,362	─
令和7年4月1日	51,198	22,404	16,789	13,347	25

環境省「動物愛護管理行政事務提要」各年度版。単位は件（登録件数）。犬猫等販売業は約1万6,800件で12年間ほぼ横ばい、うち繁殖を行う者は1万3,347件。第一種動物取扱業全体は増え続けているので、増えているのは保管（ペットホテル・トリミング）などの周辺業種です。制度上「犬猫等」で一括登録されるため、猫だけを扱う業者の数は分離できません。全国のペットオークション（競りあっせん業）はわずか25件です。

数値規制 ── 1人あたり繁殖猫25頭が上限

基準	猫	犬
従業員1人あたりの繁殖用の飼養上限	25頭	15頭
従業員1人あたりの販売用（繁殖以外）の飼養上限	30頭	20頭
交配に使える年齢の上限	6歳まで満7歳時点で生涯出産10回未満なら7歳まで	6歳まで満7歳時点で出産6回未満なら7歳まで

環境省「第一種動物取扱業者が遵守すべき動物の飼養管理基準」（省令、2021年6月1日施行）。頭数規制は経過措置つきで、猫は繁殖35頭・販売40頭から毎年5頭ずつ削減され、2024年6月1日に完全施行されました。この年を境に犬猫等販売業と繁殖業者の登録件数がわずかに減少に転じています（令和6年13,362件→令和7年13,347件）。規制が繁殖側の供給上限として効き始めた可能性がありますが、頭数データが公表されていないため確認はできません。

純血種の流通 ── 掲載頭数と価格

1,585人

「みんなの子猫ブリーダー」登録ブリーダー数

2026年9月8日時点

4,940頭

同サイトに掲載中の子猫

累計成約は犬猫合計で47万件

約19万円

同サイトの平均成約価格（直近3か月）

最低5万円〜最高100万円

54,764頭

ペット保険 0歳猫の新規契約数

アニコム、前年比 −2.4%

ペット保険の0歳猫契約数は純血種の新規流入を映す指標です。2025年度は54,764頭で前年比2.4%減、首位のスコティッシュ・フォールドも5.8%減でした。第1章冒頭の新規飼育頭数の減少と方向が一致しています。

「みんなの子猫ブリーダー」掲載頭数の上位10猫種（2026年9月8日）。バーの右の金額は同サイトの価格相場です。マンチカン・ミヌエット・スコティッシュフォールドの3種で掲載の38%。価格帯は14万〜25万円に集中し、猫種による差は犬ほど大きくありません。

飼い主の年代 ── 50代が最も飼っている

個人ベースの飼育率（%、外猫を除く）、2025年。40代・50代が10%台で最も高く、70代は7.3%と最も低い。ただし70代の飼育者は「野良猫を拾った」経路が43.2%（2024年）と突出しており、購入チャネルも実店舗に偏ります。オンラインの主戦場は30〜50代です。

第 2 章

市場規模と構造 ── 数量は横ばい、金額だけが伸びている

ペットフード全体の出荷額は7年で1.5倍になりましたが、出荷量はむしろ減っています。伸びの正体は単価上昇であり、その単価上昇をもたらしているのが猫用の、とくにウェットとおやつです。

4,594億円

ペットフード出荷額（2024年度）

前年比 +5.6%

2,605億円

うち猫用（56.7%）

前年比 +7.1%

1,863億円

うち犬用（40.6%）

前年比 +4.0%

31.7万t

猫用の出荷量（55.8%）

前年比 +0.3%

822円/kg

猫用の平均単価（推計）

2022年度は668円/kg

43.8%

出荷量に占める輸入品の比率

猫用ウェットは67%が輸入

出荷額と出荷量の乖離

ペットフード出荷額（億円、2018〜2024年度）。7年間で1.52倍。2022年度の+10.1%、2023年度の+12.2%は各社の価格改定が集中した年です。

同じ期間の出荷量（万トン）。59.4万トンから56.8万トンへ4.4%減少。金額の伸びは数量ではなく単価によるものだと分かります。

統計の性質　ここで使う数値は一般社団法人ペットフード協会「ペットフード産業実態調査」の出荷ベース（メーカーから卸への出荷額）であり、小売店頭で消費者が支払う金額ではありません。末端市場の推計は民間調査会社が別に出しており、下表のとおり集計の定義が違うため単純比較はできません。

猫用と犬用

猫用犬用その他用

上段は出荷額（億円）、下段は出荷量（万トン）、いずれも2022〜2024年度。猫用は金額で3年間に+21.6%、犬用は+15.9%。数量では猫用がほぼ横ばい（32.1万→31.7万トン）なのに対し、犬用は24.9万→23.0万トンと減り続けています。犬の飼育頭数減がそのまま数量に出ている一方、猫用は頭数が減っても数量が保たれているのは、1頭あたりの給餌単価と多頭飼育率の高さによるものと考えられます。

民間推計との対応

調査	指標	最新値	前年比	集計の定義
ペットフード協会	ペットフード出荷額（2024年度）	4,594億円	+5.6%	メーカー出荷ベース。会員企業等のアンケート積み上げ
ペットフード協会	うち猫用（2024年度）	2,605億円	+7.1%	同上
富士経済	ペットフード国内市場（2024年）	4,931億円	+4.5%	メーカー出荷金額ベースの市場規模推計
矢野経済研究所	ペット関連総市場（2024年度）	1兆9,108億円	+2.6%	小売金額ベース。生体・サービス・用品を含む総額
矢野経済研究所	うちペットフード末端市場	7,183億円	─	小売金額ベース。流通マージンを含むため出荷額より大きい
富士経済	ペット関連商品のEC市場（2025年見込）	3,612億円	─	フード6品目＋非食品4品目。2030年に4,388億円と予測

各社プレスリリースより。「ペットフード市場」として引用される数字が4,594億円・4,931億円・7,183億円と3通りあるのは、出荷ベースか小売ベースか、対象品目が何かの違いです。資料に載せるときは必ず定義を併記してください。犬用と猫用に分けた末端市場の内訳は、いずれの調査会社も有料レポートにのみ収録しており公表されていません。

輸入依存 ── 猫用ウェットの3分の2はタイから

猫用の輸入品出荷量13.5万トンの国別内訳（2024年度）。タイが57.2%で突出。タイはツナ・カツオ缶詰の生産基地であり、猫用ウェットの主要供給国です。

猫用の形態別・国産／輸入の出荷量（万トン、2024年度）。ドライは71%が国産、ウェットは67%が輸入。ウェットの価格は為替と海上運賃に直結します。

主要プレイヤー

企業	主なブランド	売上高	基準	開示の状況
ユニ・チャームペットケア事業	銀のスプーン、ねこ元気、AllWell、Gran Deli	1,561億円前年比 +5.0%	2025年12月期	上場企業のセグメント開示。国内と海外の内訳は非開示
いなば食品ペットフード部門	CIAO ちゅ〜る、いなば、金のだし	1,210億円前年比 +20.3%	2024年度	自社発表。2026年度に2,050億円の計画
日本ペットフード	コンボ、ビタワン、ビューティープロ	161億円	2023年11月期	求人媒体の会社概要。以降は非公表
レティシアン	カナガン、モグニャン、ジャガー（D2C）	116億円グループ全体	2022年3月期	同上。犬用を含む
ペットゴー東証グロース	療法食EC、自社ブランドベッツワン	74.2億円前年比 −17.9%	2026年3月期	上場企業。オンライン比率約90%
ペットライン／マース／ネスレ／ヒルズ	キャネット、キャラット／カルカン、シーバ、ロイヤルカナン／モンプチ、ピュリナワン／サイエンス・ダイエット	非公表	─	決算公告が貸借対照表のみ、または外資の非開示

各社IR・発表資料より。キャットフードのメーカー別シェアは、公開されている一次データが存在しません。富士経済「ペット関連市場マーケティング総覧」に収載されていますが有料レポートで、無料公開部分は数値がマスクされています。上表で比較できるのは、開示のある一部企業の売上高だけである点に注意してください。日本市場の首位級とされるマース（ロイヤルカナン・カルカン）とネスレ（ピュリナ）の日本事業の規模は、流通している数値がいずれも10年前の推計です。

値上げの履歴

メーカー・ブランド	時期	値上げ率	対象
ロイヤルカナン	2023年2月	18〜19%	犬猫全製品。缶・パウチは19%
ネスレピュリナワン	2023年3月	約18%	全商品
ヒルズ	2023年5月	8〜16%	プリスクリプション・ダイエットを含む全製品
ロイヤルカナン	2024年4月	5〜10%	全般。同年10月に一部療法食を約6%
いなば（CIAO ちゅ〜る）	2025年9月	約10〜20%	308品目。ちゅ〜る約10%、ちゅ〜るビッツ約20%、国産カップ約16%
ロイヤルカナン	2025年9〜10月	3〜10%	総合栄養食ドライ34種ほか。パウチは据え置き

各社リリース・報道より。ロイヤルカナンは2022年以降の累計で5〜6割の上昇（推計）。輸入プレミアム各社も2024〜2025年に7〜25%の改定を実施しています。値上げが3年続いたことで、消費者側には「同じ銘柄を安く買える場所を探す」動機が生まれており、これが次章のチャネル移動につながります。

第 3 章

オンライン販売の現在地

猫の飼い主の3人に1人以上がネット通販でフードを買っています。ただし比率は2024年をピークに反落しており、「放っておいても伸びる」局面は終わりました。米国との差は、比率そのものより定期購入の定着度にあります。

購入チャネルの推移（猫の飼い主）

ホームセンター・ディスカウントインターネット通販ドラッグストアスーパーペットショップ

複数回答（%）。ペットフード協会全国犬猫飼育実態調査（猫飼育かつフード・用品使用者、2025年 n=967）。ネット通販は2020年33.9%から2024年40.9%まで上がり、2025年は36.8%へ反落。同時にホームセンターも66.1%（2021年）から58.5%へ長期低下し、ドラッグストアとスーパーが受け皿になっています。ペットショップは21.0%から16.2%へ縮小しました。

2025年の反落をどう読むか　1年分の動きなので断定はできませんが、値上げが続いた反動で「まとめ買いより、近所で必要な分だけ」に戻った可能性があります。犬の飼い主のネット通販は40.6%と高止まりしており、猫だけが下がった点も含め、次回調査で確認すべき論点です。

犬の飼い主との比較（2025年）

猫の飼い主犬の飼い主

複数回答（%）、2025年。猫と犬で最も差が大きいのはペットショップ（猫16.2%／犬31.2%）とスーパー（猫40.1%／犬29.1%）。猫は日用品の買い物のついでに、犬は専門店で買う傾向がはっきり出ています。ネット通販は猫36.8%／犬40.6%と犬がやや上回ります。

物販EC全体のなかでの位置

経済産業省「令和6年度電子商取引に関する市場調査」（2025年8月公表）の分野別EC化率（2024年、%）。物販系全体は9.78%。ペットフードは経産省の分類に独立区分がなく、重量物・低単価という性質は「食品・飲料・酒類」（4.52%）に、消耗品の定期購入という性質は「生活雑貨」（32.58%）に近い、中間的な商材です。ペットフード協会の購入者ベース36.8%は「1年間に一度でもネットで買った人」の比率であり、金額ベースのEC比率とは別物である点に注意してください。

3,612億円

ペット関連商品の国内EC市場（2025年見込）

富士経済。2030年に4,388億円と予測

8割弱

EC市場に占める大手モール（Amazon・楽天等）の比率

同上。メーカー直販ECが高成長

20.0%

ペット関連市場の販売額に占めるネット通販

富士経済、2024年見込 3,056億円

39%

米国のペットフード売上に占めるオンライン比率

Packaged Facts、2025年。金額ベース

83.3%

米Chewyの売上に占める定期配送（Autoship）比率

2025年度。前年は79.2%

25.4%

日本でペットフードを定期購入している人の比率

マイボイスコム2019年。フード全体・最新値なし

日米で本当に違うのは「定期購入」　オンラインで買う人の比率は、米国51%（購入者ベース、2024年）に対し日本36.8%とそこまで開いていません。決定的な差は定期配送の定着度で、Chewyは売上の83.3%が自動リピートです。日本でも Amazon 定期おトク便（5〜10%、3点以上で最大15%オフ）と各D2Cの定期コース（10〜20%オフ）が同じ仕組みを提供しており、伸びしろが最も大きいのはこの領域です。国内の実例として、療法食ECのペットゴーは自社EC売上の56%が定期購入と開示しています。

チャネル別の販売額

チャネル	2024年見込	構成比	動き
インターネット通販	3,056億円	20.0%	2026年に3,179億円と予測。大手モールが8割弱
ホームセンター	2,909億円	19.0%	2023年比 +1.9%
動物病院	3,000億円超	約20%	療法食・サプリが中心
ペットショップ	3,000億円超	約20%	生体販売を含む
ドラッグストア	840億円	5.5%	2023年比 +6.5%と最も伸びが速い
ペット関連総市場	約1兆5,300億円	100%	2023年実績1兆5,343億円（+5.0%）

富士経済「ペット関連市場マーケティング総覧」（2024年12月発表）のチャネル別販売額。フード以外の用品・サービスを含む総市場ベースです。金額ベースではネット通販が20.0%で、ホームセンターをすでに上回っています。第3章冒頭の購入者ベース36.8%との差は「ネットでも買うが、全部はネットで買わない」人が多いことを示しています。

実店舗とオンラインで売れているものが違う

チャネル	上位に並ぶブランド	価格帯の性格	出典
実店舗（スーパー・ドラッグストア・コンビニ約1,500店のPOS）
ドライ	1位キャネットチップミックス2.7kg（ペットライン）、2位ねこ元気（ユニ・チャーム）、3位・5位キャラットミックス（ペットライン）、4位コンボキャット（日本ペットフード）	エコノミー〜スタンダード大容量・小分け	日経POS 2022年3月
オンライン（4モールのランキング）
ドライ	ロイヤルカナン（療法食・インドア）、ピュリナワン、ニュートロ、オールウェル、モグニャン、カルカンパウチのまとめ買い	プレミアム療法食まとめ買い	楽天・Yahoo! 価格.com・Amazon

実店舗のPOS上位5商品にロイヤルカナンもピュリナワンも1件も入らず、逆にオンライン上位にキャネットもキャラットも入りません。両者はほぼ排他的で、同じ「キャットフード市場」でも競合相手が違うと考えるべきです。国内メーカー（ペットライン・ユニ・チャーム・日本ペットフード）が価格訴求と大容量で店頭を押さえ、外資プレミアムと療法食、D2Cがオンラインを押さえている構図です。日経POSの無料公開は上位5位・2022年3月分までのため、最新月は有料契約が必要です。

モールで売れているもの ── 療法食とプレミアムに偏る

モール・サイト	集計時期	上位に並ぶ商品	価格帯の目安
楽天市場年間ランキングペット・ペットグッズ	2024年8月〜 2025年8月	1位ロイヤルカナン猫用ユリナリーS/O。上位25位内に同療法食の容量違いと消化器サポートが複数	6,000〜10,000円
価格.com 売れ筋キャットフード	2026年9月第1週	1〜7位すべてロイヤルカナン療法食。12〜16位にピュリナワン	療法食 5,354〜9,181円ピュリナワン 1,848〜2,180円
Yahoo!ショッピングキャットフード人気	2026年9月	ロイヤルカナンインドア4kg、同ユリナリーケア、キトン2kg×2、カルカンパウチ72袋、コンボ、モグニャン、ニュートロ	4,080〜8,732円
Amazon.co.jp 売れ筋ランキング	2026年9月	ロイヤルカナンユリナリーS/O、オールウェル、フィリックスパウチ、ピュリナワン（体重ケア・シニア・グレインフリー）	─

各サイトのランキングページより。4サイトすべてでロイヤルカナンの療法食が最上位という結果です。実店舗の売れ筋（カルカン、銀のスプーン、ねこ元気、CIAO ちゅ〜る、モンプチ）とは重なりが小さく、オンラインは「重い・かさばる・単価が高い・近所で買えない」商品に強いという構造がはっきり出ています。Amazonの順位は公開ページの取得に制限があるため、検索結果からの要約です。

D2C・定期通販の価格設計

ブランド	形態	内容量	通常価格	定期価格（最安）	割引の設計
カナガン	ドライ	1.5kg	5,918円	4,941円	1個10%オフ。7,000円超で15%、20,000円超で20%。初回半額あり（表示の定期価格は約16%引き相当）
ジャガー	ドライ	1.5kg	4,708円	3,766円	1個10%／2個15%／5個以上20%オフ。3個以上で送料無料
ブッチ	フレッシュ	2kg	3,300円	2,970円	定期10%オフ。7,700円以上で送料無料
ミャオグルメ	フレッシュ	720g （60g×12）	─	4,100円	定期のみ・毎回20%オフ。初回お試しBOX送料無料
ペトコトフーズ	フレッシュ	900g （75g×12）	5,600円	─	定期初回30%オフ。2023年4月に猫用を発売

各ブランド公式サイト・比較メディアより（2026年8〜9月時点）。定期割引は10%が基準線、フレッシュ系は20〜30%まで踏み込むという水準感です。初回半額・初回30%オフは獲得コストを商品で払う設計であり、2回目以降の継続率が採算を決めます。参考値として、ペトコトフーズはサブスクリプション継続率を約93%と開示しています（2024年9月期・犬用を含む全体）。

フレッシュフードの市場規模

199.8億円

フレッシュペットフード＋サプリメント市場（2024年度）

矢野経済研究所。犬猫合算

370.8億円

2027年度予測

2021〜27年度の年平均成長率20.8%

猫用単独の規模は公表されていません。参考として、ココグルメ／ミャオグルメを運営するバイオフィリアは猫の会員頭数が2024年12月からの10か月で216%成長したと発表しています。

検索需要の構造

キーワード	Google	Yahoo!
キャットフード	17,760	4,440
キャットフードおすすめ	5,280	1,320
キャットフード腎臓	168	42
キャットフード通販	168	42
キャットフードシニア	112	28

月間検索数の推定値（aramakijake.jp、2026年9月）。「おすすめ」だけで一般名詞の3割を占め、比較・ランキング記事が入口として機能していることが分かります。一方、腎臓・シニアといった課題語は数百件規模で、指名検索を作らないと露出しません。

第 4 章

フードの形態別 ── ウェットとおやつが単価を押し上げている

猫用フードは金額でドライとウェットがほぼ半々です。犬用がドライ中心なのとは構造がまったく違い、この差がオンラインでの品揃えと送料設計を左右します。

猫用フードの形態別出荷額・出荷量・単価

形態	出荷額	前年比	金額構成比	出荷量	前年比	数量構成比	単価（推計）
ドライ	1,223億円	+5.6%	47.0%	196,786 t	−3.0%	62.1%	622 円/kg
ウェット	1,198億円	+7.0%	46.0%	111,729 t	+5.3%	35.3%	1,072 円/kg
その他（おやつ・スナック類）	183億円	+19.4%	7.0%	8,225 t	+18.3%	2.6%	2,222 円/kg
ソフトドライ・セミモイスト	0.6億円	─	0.0%	18 t	─	0.0%	─
猫用計	2,605億円	+7.1%	100%	316,758 t	+0.3%	100%	822 円/kg

ペットフード協会「ペットフード産業実態調査」2024年度（令和6年度）。構成比と単価は出荷額・出荷量からの計算値。唯一の二桁成長は「その他（おやつ）」で金額+19.4%・数量+18.3%。数量が減っているのはドライだけで、猫用の数量を支えているのはウェットです。

ドライウェットおやつ・スナック類

猫用の形態別構成比（%）。金額ではドライ47.0%とウェット46.0%がほぼ拮抗するのに、数量ではドライ62.1%とウェット35.3%と開く。単価差（ドライ622円/kg対ウェット1,072円/kg）がそのまま表れています。おやつは数量2.6%にすぎませんが金額では7.0%を占めます。

猫と犬でここまで違う

猫用犬用

出荷額に占める形態別構成比（%、2024年度）。犬用の値はソフトドライ・セミモイストを除いた推計のため合計が100%になりません。ウェットは猫用46.0%に対し犬用14.4%と3倍以上の開き。逆におやつ・スナック類は犬用が25.6%と猫用7.0%を大きく上回ります。犬は「主食はドライ、間食でおやつ」、猫は「主食のなかにウェットが入っている」という食べさせ方の違いです。

飼い主から見た利用実態

利用率（複数回答、%、2024年）。猫はウェット54.2%・おやつ50.8%・療法食13.0%と、いずれも犬を上回ります。

主食に占める平均構成比（%、2025年）。ドライ74.7%・ウェット18.9%・療法食4.1%。ウェットは2024年調査の21.2%から下がっており、値上げの影響が疑われます。

1世帯あたりの月間支出

主食フードおやつ猫関連の支出総額（医療費等を含む）

円／月（フード利用者かつ銘柄選定に関与、0円回答を除く）。主食は2021年3,504円から2025年4,517円へ+28.9%、おやつは1,481円から1,957円へ+32.1%。値上げ率とほぼ同じ幅で支出が増えており、購入量を減らして支出を抑える動きは平均値では見えません。1頭飼育では主食3,346円、多頭飼育では6,291円です。生涯必要経費は約180万円と試算されています。

世帯年収とフード支出の関係

この2つは、直接つないだ統計が存在しません。　ペットフード協会の飼育実態調査は世帯年収別の集計を持っていますが、掛け合わせているのは新規飼育率と周辺サービスの利用率だけで、フード支出とは交差集計されていません。一方、総務省「家計調査」には品目「ペットフード」があり年間収入階級別に取れますが、犬用と猫用の区別がなく、ペットを飼っていない世帯も分母に含む1世帯当たりの平均額です。以下は、この2つを別々に示したうえで突き合わせたものです。金額の水準は協会の飼育者ベースと別物として扱ってください。

年間収入五分位	Ⅰ （低）	Ⅱ	Ⅲ	Ⅳ	Ⅴ （高）	平均	Ⅴ/Ⅰ
年間収入	267万円	412万円	582万円	792万円	1,289万円	669万円	4.8倍
世帯主の年齢	72.8歳	68.0歳	57.4歳	52.6歳	52.8歳	60.7歳	─
ペットフード（1世帯当たり・犬猫合算・非飼育世帯を含む）
月間支出	663円	782円	1,073円	939円	1,197円	931円	1.81倍
年間支出	7,953円	9,389円	12,873円	11,266円	14,369円	11,170円	1.81倍
購入回数（年・1世帯）	8.95回	9.98回	12.69回	10.59回	11.44回	10.73回	1.28倍
1回あたりの支出	889円	941円	1,014円	1,064円	1,256円	1,041円	1.41倍
消費支出に占める比率	0.309%	0.293%	0.362%	0.280%	0.262%	0.296%	0.85倍
年間収入に占める比率	0.298%	0.228%	0.221%	0.142%	0.111%	0.167%	0.37倍
比較：動物病院代（同じ集計ベース）
月間支出	368円	611円	938円	1,048円	1,219円	837円	3.31倍

総務省「家計調査」家計収支編二人以上の世帯詳細結果表第4-3表（2025年）。月額は年額を12で割った値、1回あたりの支出と各比率は計算値です。フードの支出格差は年収4.8倍に対して1.81倍にとどまり、しかも単調に増えません。年収582万円の第Ⅲ分位が月1,073円で、792万円の第Ⅳ分位（939円）を上回ります。

年間収入五分位別の月間ペットフード支出（円）。第Ⅲ分位が最も多く、第Ⅳ分位で落ちます。世帯主の年齢と飼育率が効いているためで、年収だけでは説明できません。

支出を購入回数で割った1回あたりの金額（円）。こちらは889円から1,256円へきれいに単調増加します。年収が上がると買う回数より単価が上がる、というのがフードの実態です。

支出は「頻度」と「単価」に分解できます。　第Ⅴ分位の支出は第Ⅰ分位の1.81倍ですが、その内訳は購入回数1.28倍 × 1回あたり単価1.41倍です。高所得層は「たくさん買う」より「高いものを買う」。第5章の価格帯でいえば、スタンダードからプレミアムへの置き換えが所得とともに進むということで、富士経済が指摘する「プレミアムへのスイッチ」と整合します。

フードは所得の影響を受けにくい支出です。　動物病院代が年収とともに3.31倍に開くのに対し、フードは1.81倍。さらに年間収入に占める比率は第Ⅰ分位0.298%に対し第Ⅴ分位0.111%で、低所得層のほうが2.7倍重い負担になっています。値上げの影響が最初に出るのは第Ⅰ・第Ⅱ分位です。

猫の飼い主の世帯年収は、世の中の平均とほぼ同じ

全世帯（n=50,000）猫の飼い主（n=886）

世帯年収の分布（%）。ペットフード協会全国犬猫飼育実態調査 2024年版。猫の飼い主の年収分布は全世帯とほぼ重なり、差はすべて1.2ポイント以内です。猫を飼うこと自体は年収にほとんど左右されません。年収別の集計は2024年版にのみ掲載されており、2025年版のPDFは文字情報が取り出せないため、この2図は2024年版を基準としています。

その年に新しく飼い始めた人の割合（%、全数ベース n=50,000、2024年）。猫は0.34%から1.69%へ、犬は0.56%から2.77%へ。どちらも年収とともに上がりますが、傾きは犬のほうが急です。生体価格が犬より安い猫は、購入のハードルが年収に左右されにくいと読めます。協会も「800万円以上を境に新規飼育率は高い傾向」と注記しています。

2つの統計の突き合わせ　家計調査の月931円は非飼育世帯を含む平均です。犬または猫を飼う世帯の割合を約16.9%（猫496.4万＋犬501.1万世帯÷総世帯5,895.6万、重複は無視）として割り戻すと飼育世帯あたり約5,500円/月になります。協会が猫の飼育者から直接聞き取った主食4,517円＋おやつ1,957円＝6,474円と、集計ベースの違い（家計調査は二人以上の世帯のみ、犬猫合算）を考えれば整合的な水準です。年収帯どうしの相対比較には家計調査を、絶対額には協会の数字を使うのが安全です。

第 5 章

特性・機能別 ── 何を訴求して、いくらで売られているか

形態（ドライ・ウェット）とは別の軸として、目的別の法的な区分と、機能訴求、価格帯があります。この3つを取り違えると、表示規制に触れるか、価格の説明がつかなくなります。

目的別の区分 ── 表示のルール

区分	定義	猫での利用率	主食に占める比率
総合栄養食	そのフードと水だけで指定の成長段階の健康を維持できる栄養バランス。分析試験または給与試験による証明が必要	─	─
間食（おやつ・スナック）	給与限度量は原則として1日のエネルギー所要量の20%以内	50.8%	─
その他の目的食	一般食（おかずタイプ）、栄養補完食、カロリー補完食、副食、サプリメントなど	─	─
療法食	獣医師の指導のもとで食事管理に使うことを意図し、栄養成分を調整したもの	13.0%	4.1%

ペットフード公正取引協議会の区分と、ペットフード協会飼育実態調査の利用率（複数回答、2024年）・主食構成比（2025年）。「ペットフード安全法」（愛がん動物用飼料の安全性の確保に関する法律）が義務づける表示は、名称・賞味期限・原材料名・原産国名・事業者名と住所の5項目です。栄養区分の表記は公正競争規約側のルールで、証明のない「総合栄養食」表示はできません。

2023年10月のステルスマーケティング規制　景品表示法の指定告示により、事業者の表示であることが分かりにくい表示が不当表示に指定されました。アフィリエイト広告も対象で、措置命令の名宛人は広告主である事業者です。「キャットフードおすすめランキング」型の記事が月5,280回検索される市場（第3章）では、アフィリエイターの記述であっても発注元が責任を負う点に注意が必要です。

価格帯 ── ドライ1kgあたりで4層に分かれる

エコノミースタンダードプレミアムスーパープレミアム

ドライフードの1kgあたり価格（円）。比較メディアによる50ブランドの実売価格集計より代表銘柄を抜粋。最安と最高で20倍以上の開きがあります。第3章で見たとおり、実店舗の売れ筋はエコノミーとスタンダード、オンラインの売れ筋はプレミアム以上に偏っており、この価格帯の断層がそのままチャネルの断層になっています。ペットフード協会の月間主食支出4,517円は、この分布のスタンダード帯に相当します。

機能訴求のバリエーション

国内大手のシリーズ展開を見ると、猫用フードの機能訴求はライフステージ、体格・体型、身体の部位、生活環境の4系統に整理できます。ユニ・チャーム「AllWell」の場合、室内猫（腸内環境）、10歳以上・15歳以上（腎臓の健康維持）、避妊去勢後、肥満気味、早食い、免疫、関節という構成です。

こうした訴求の裏づけになるのが疾患の発生率です。ペット保険の請求データでは、猫は診療費に占める泌尿器の比率が25.8%と最大で、これが下部尿路ケアと腎臓ケアの商品が最も多い理由になっています。

グレインフリー、無添加・ヒューマングレード、国産、オーガニックといった訴求については、日本国内の市場規模やシェアを示す一次データが公表されていません。比較メディアの検証商品数（グレインフリー38商品、高級帯37商品）程度が手がかりです。

猫の疾患別の保険金請求割合（%、0〜12歳・231,817頭）。アニコム家庭どうぶつ白書2024。消化器14.7%、泌尿器12.0%、皮膚8.0%の順。請求「割合」では消化器が上ですが、診療費の「金額」では泌尿器が25.8%で最大になります。1件あたりが高額で長期化するためです。

飼い主がフード選びで重視すること

複数回答（%）。猫用品ブランドによる意識調査（2020年11月、n=457）。安全性54.5%・原材料の明確さ47.3%・信頼できるブランド40.7%が上位で、「価格が安い」は12.5%にとどまります。一方で困りごとの1位は「価格が高い」35.7%であり、選ぶときは品質で選び、買い続けるときに価格で悩むという構造です。調査は2020年時点のもので、値上げが3年続いた現在の比率は変わっている可能性があります。

第 6 章

シニア猫と療法食 ── 最も単価が高く、最も規制が動いている領域

飼われている猫の45%は7歳以上です。平均寿命は16.00歳まで伸び、死因の1位は泌尿器疾患。シニア・腎臓ケアは需要が確実にある領域ですが、療法食は2024年に販売チャネルの制限が入り、オンライン事業者の業績を直撃しました。

45.2%

飼育されている猫のうち7歳以上

平均年齢7.13歳（2025年）

29.4%

10歳以上の比率

13歳以上は15.6%

16.00歳

平均寿命（2010年は14.36歳）

15年で1.6歳伸びた

29.4%

猫の死因1位泌尿器疾患

全国40病院・2,133頭、2022年発表

25.8%

猫の診療費に占める泌尿器の比率

アニコム家庭どうぶつ白書2024

44,438円

16歳以上の猫の年間主食フード代

7歳以上は39,363円

猫の年齢構成

飼育猫の年齢分布（%、2025年 n=1,721）。合計が100%にならないのは無回答があるためです。7歳以上が45.2%（推計399.9万頭）。前年の2024年調査では50.9%とさらに高く、単年の振れがあるため水準は45〜51%と幅を持って見るのが安全です。0歳が4.2%まで下がっていることは、第1章の新規飼育頭数の減少と一致します。

高齢化が単価に効く仕組み　年齢が上がるほどフード代も医療費も増えます。1頭飼育者の年間支出でみると、主食フードは7歳以上39,363円・16歳以上44,438円。医療費はさらに急で、7歳以上67,063円に対し16歳以上は114,857円と1.7倍です。医療費が増える局面で、食事療法によって医療費を抑えたいという動機が生まれ、それが療法食とシニア専用フードの需要になります。

療法食の販売チャネルが2024年に変わった

2024年10月

ロイヤルカナンが療法食の販売先を、動物病院・公式デリバリー・認定オンラインストア約10社に限定。購入にはかかりつけ動物病院の登録が必要に

−29.2億円

療法食EC最大手ペットゴーが試算した、商流変更による2026年3月期の売上減少額

74.2億円

同社の2026年3月期売上高（前期90.3億円）。営業損益は2.3億円の黒字から2.0億円の赤字へ

56%

同社の自社EC売上に占める定期購入比率。オンライン比率は約90%

各社リリース・決算資料より。療法食はオンラインで最も売れているカテゴリでありながら、メーカー側が商流を管理する方向に動いています。ペットゴーは自社ブランド「ベッツワン」（食事療法食「ベッツワンベテリナリー」、総合栄養食「ベッツワンプレミアム」）でこの依存を減らそうとしています。療法食をオンライン販売の柱に据える戦略は、メーカーの方針転換ひとつで前提が崩れる点を、この事例は示しています。

シニア・腎臓ケアの主な商品

商品	区分	対象	容量	価格	1kg単価
ユニ・チャーム AllWell 15歳以上腎臓の健康維持	総合栄養食	15歳以上	1.5kg	1,680円	1,120円
ヒルズサイエンス・ダイエットシニアライト	総合栄養食	7歳以上	2.8kg	3,052円	1,090円
ヒルズサイエンス・ダイエットシニアプラス	総合栄養食	11歳以上	2.8kg	3,524円	1,259円
マルカン AIM30	総合栄養食	腎臓の健康維持	─	─	1,663円
ロイヤルカナンエイジング11+	総合栄養食	11歳以上	2kg	5,500円	2,750円
ロイヤルカナン早期腎臓サポート	療法食	腎臓	2kg	5,035円	2,518円
ロイヤルカナン腎臓サポート	療法食	腎臓	2kg	5,377〜7,240円	2,689〜3,620円

各社公式サイト・価格比較サイト（2026年8〜9月時点）。総合栄養食のシニア向けは1kgあたり1,100〜2,800円、療法食は2,500〜3,600円とさらに上。第5章の価格帯でいえばプレミアム〜スーパープレミアムに位置します。1日80gを食べる猫なら療法食は1日200〜290円で、スタンダードのドライ（1日約50円）の4〜6倍です。

2026年に注視すべき動き ── AIMの医薬品化　腎臓病に関わるタンパク質AIMを応用した動物用医薬品「FeliAIM」が、2025年5月に全国26病院で治験を開始し、2026年4月24日に農林水産省へ製造販売承認を申請しました。2026年内の実用化が見込まれています。フードとして先行した「AIM30」（2022年3月発売）が予防領域を担い、医薬品が治療領域を担う構図になると、動物病院チャネルの腎臓ケア需要が「フードだけ」から「医薬品＋フード」に再配分される可能性があります。シニア・腎臓ケアを主力にする事業者は、商品計画の前提として置いておくべき変数です。

第 7 章

保護猫 ── 市場の3分の1を占める、見えにくい入口

猫は商業流通を通らずに家庭に入る割合が犬よりはるかに高く、飼育者全体では「野良猫を拾った」が最多の入手経路です。保護団体は年齢別・病歴別の給餌管理を実践しており、フードの選定者としても無視できません。

自治体を経由する猫の流れ（令和6年度）

22,010頭

自治体が引き取った猫
飼い主から8,322／所有者不明13,688

12,772頭

うち幼齢個体（58%）
子猫が引取りの過半を占める

16,854頭

譲渡された猫（うち幼齢9,388）
返還は225頭

4,866頭

殺処分された猫
前年度6,899頭から2,033頭減

環境省「犬・猫の引取り及び負傷動物等の収容並びに処分の状況」令和6年度。殺処分は前年度から29.5%減り、譲渡が引取りの77%に達しています。これは自治体から直接譲渡された数であり、民間の保護団体が独自に保護・譲渡している頭数は含まれません。したがって、実際に「保護猫」として家庭に入る猫はこれよりかなり多くなります。

保護由来の猫は全体の3割強

33.6%

「野良猫を拾った」（飼育者全体、2024年）

70代では43.2%

約37%

保護由来の入手経路の合計（推計、1年以内に飼い始めた人）

野良18.2＋譲渡会6.3＋マッチング8.4＋シェルター4.2

14,523頭

保護団体176団体が2024年に保護した犬猫

1団体あたり中央値34頭。猫のみの団体が98

47.9%

シェルターという入手手段を「知らなかった」人

「知っているが検討せず」39.9%

認知の空白　シェルターから猫を迎えなかった人のうち、47.9%は「シェルターという選択肢を知らなかった」、39.9%は「知っているが検討しなかった」と答えています。実際に検討したうえで入手に至らなかった人は12.2%にすぎません。保護猫を入口とする商品・サービスにとって、これは競合との奪い合いではなく認知づくりの領域だということを意味します。

保護団体はどうフードを選んでいるか

保護団体176団体への調査（2024年12月、アニドネ「犬猫保護団体活動白書2025」）。82%が「良質なフードを与える」、79%が「年齢別に分ける」、70%が「アレルギー・病歴別に分ける」と回答。保護団体は多頭を抱えながら個体別の給餌管理をしており、業務用の大容量とライフステージ別の細分化を同時に必要とする、特異な需要家です。

保護猫がフードに求める条件

成猫・シニアから始まる。自治体経由の譲渡では幼齢が56%ですが、団体保護では野良猫が76%、捨て猫・迷子が64%と成猫の比率が上がります。子猫用フードから入るという通常の顧客導線が使えません。
疾患・アレルギーを抱えている個体が多い。70%の団体が病歴別に給餌を分けています。単一タンパクや消化器ケアの需要が最初から発生します。
食べ慣れたものから切り替える必要がある。譲渡先で急にフードが変わると食べません。団体が使っていた銘柄が、そのまま新しい飼い主の初回購入銘柄になります。
団体の運営は寄付に依存している。受けたい支援は「寄付」88%、「消耗品」88%が同率1位。フードの現物支援は、そのまま譲渡先へのサンプリングとして機能します。

企業の保護猫支援の実例

企業・仕組み	開始	内容	規模
Amazon 保護犬・保護猫支援プログラム	2019年6月	団体が「ほしい物リスト」を公開し、購入者が直接フード等を送る	303団体支援物資26.9万個超（2023年7月末）
マースニュートロ公式通販ポイント寄付	─	購入で貯まるポイントを保護団体への寄付に充当	242,500円相当うち猫団体130,600円（2024年11月〜2025年11月）
ヒルズシェルター支援	─	保護施設へのフード提供。世界1,000施設超	日本27施設・300トン超京都市と2025年11月に合意
ロイヤルカナン	─	シェルター向け専用製品の供給、施設ボランティア	─
ふるさと納税（飛騨市×ネコリパブリック）	─	自治体のガバメントクラウドファンディングによる保護猫活動支援	5年間で5億円うち事業者へ2.5億円

各社・各自治体の発表より。いずれも「団体への現物・資金の支援」であり、「保護猫を迎えた飼い主」に向けた商品訴求の事例は見つかりませんでした。飼育者の3割超が保護由来であるにもかかわらず、その入口に合わせた商品設計（成猫からの切り替え用、病歴のある猫向けの少量トライアル、譲渡時に団体が渡せるサンプル）は空白のままです。

第 8 章

戦略への示唆

ここまでのデータから機械的に導ける範囲の論点です。実際の優先順位は、扱う商品の価格帯と、自社ECかモールかによって変わります。

頭数はもう増えない。単価と頻度で戦う

飼育頭数は2024年の915.5万頭がピークで、新規飼育は2021年比で32%減。市場が伸びた原因は値上げと単価上昇であり、頭数ではありません。数量の取り合いではなく、1頭あたりの支出をどう増やすか（グレードアップ、おやつの併売、定期化）が争点になります。

ウェットとおやつが単価を作っている

猫用は金額でドライ47.0%・ウェット46.0%とほぼ拮抗し、単価はウェットが1,072円/kgとドライの1.7倍。おやつは2,222円/kgで唯一の二桁成長（金額+19.4%）です。ドライ単品の品揃えでは客単価が上がりません。

オンラインの主戦場はプレミアムと療法食

4つのモールすべてで上位はロイヤルカナンの療法食。実店舗のPOS上位（キャネット、ねこ元気、キャラット、コンボ）とはほぼ重ならず、競合相手が違います。エコノミー帯でオンラインに出るのは、送料負けする構造です。

伸びしろは比率ではなく定期購入

オンラインで買う人の比率は日本36.8%・米国51%と差は限定的ですが、Chewyは売上の83.3%が定期配送。国内でもペットゴーの自社ECは56%が定期です。獲得より継続に投資したほうが、まだ取り残しがあります。

療法食への依存はリスクを伴う

2024年10月のロイヤルカナンの商流制限で、療法食EC最大手は29.2億円の減収を試算し営業赤字に転落しました。療法食は単価が高く定期化しやすい反面、メーカーの方針一つで前提が崩れます。自社ブランドか、総合栄養食のシニア帯で代替の柱が要ります。

シニアは確実な市場、ただし境界は動く

7歳以上が45.2%、平均寿命16.00歳、死因1位は泌尿器疾患29.4%。需要は揺るぎません。ただしAIM医薬品が2026年に実用化されると、腎臓ケアの需要がフードから医薬品へ一部移る可能性があります。

保護猫は競合ではなく認知の空白

飼育者の33.6%が「野良猫を拾った」経路。それでもシェルターを「知らなかった」人が47.9%。企業の取り組みは団体への寄付に集中しており、保護猫を迎えた飼い主向けの商品訴求は事実上存在しません。成猫からの切り替え、病歴対応の少量トライアル、譲渡時サンプルが空白です。

アフィリエイト依存の広告には法的責任が伴う

「キャットフードおすすめ」は月5,280回検索され、比較記事が主要な入口です。ただし2023年10月のステマ規制で、措置命令の名宛人は広告主である事業者。ランキング記事の記述内容を発注元が管理できていないと、そのまま自社のリスクになります。

データの制約 ── この資料で埋められなかったこと

知りたいこと	現状	入手の方法
ブリーダーの猫の繁殖頭数・販売頭数	制度上は全業者が毎年度届け出ているが、国は全国集計を公表していない	登録自治体（約110）への情報公開請求
国内の猫の年間出生数	犬の登録制度に相当するものが猫にないため、統計自体が存在しない	ペットフード協会の新規飼育頭数で代替
キャットフードのメーカー別・ブランド別シェア	富士経済の有料レポートに収載。無料公開分は数値がマスクされている	「ペット関連市場マーケティング総覧」の購入
猫用フードの金額ベースEC比率	公的統計なし。フード以外を含む総市場ベースで20.0%が最も近い	POSデータ（日経POS・True Data）の有料契約
グレインフリー・無添加・国産などの市場規模	日本国内の一次データが見当たらない	自社の販売データによる代替、または調査会社への個別委託
目的別（総合栄養食・一般食・おやつ・療法食）の市場規模	業界統計は形態別（ドライ・ウェット）のみ	同上

貴社のデータをお預かりできれば、貴社専用の戦略資料にできます

この資料は公開統計だけで作った、企業に依存しない共通の土台です。ここに貴社の実データを重ねると、「どの商品を、どの価格で、どのチャネルに、誰に向けて出すか」まで具体化できます。お預かりできると精度が大きく上がるのは次の6点です。

商品別の販売実績

SKU別の数量・金額・粗利を、形態（ドライ／ウェット／おやつ）と価格帯で分解します。本資料の業界構成比と比べることで、自社の偏りが分かります。

ECモールの管理画面

Amazon・楽天・Yahoo!のアクセス・転換率・カート獲得率と、広告のACoS。モールごとに勝てる価格帯が違うため、出し分けの判断材料になります。

定期購入の継続データ

初回獲得数、2回目・3回目・6回目の残存率、解約理由。本資料で最大の伸びしろとした領域であり、ここだけは公開データが存在しません。

顧客台帳と猫の属性

猫の年齢・頭数・疾患・入手経路が分かると、シニア移行のタイミングでの提案や、多頭飼育世帯への容量提案が組めます。

過去の広告実績

検索・SNS・アフィリエイトの媒体別CPA とLTV。アフィリエイト経由の売上比率は、ステマ規制上の管理範囲を決めるうえでも必要です。

問い合わせ・レビューの原文

「食べない」「便が緩い」「値上げがつらい」といった生の言葉は、商品改良と訴求文の両方に直結します。

お預かりした後の進め方　最初の2週間でデータを本資料の枠組みに載せ替え、自社ポジションを可視化します。次の2週間で、価格帯別・チャネル別の打ち手を優先順位つきで整理し、検証可能な施策案に落とします。個人情報を含むデータは、氏名・住所・連絡先を除いた形でのご提供で構いません。分析に必要なのは属性と行動の履歴で、個人の特定は不要です。

出典

出典と注意事項

本資料の数値はすべて公開情報からの引用または引用値にもとづく計算です。取得日は2026年9月8日です。

公的統計・業界統計

一般社団法人ペットフード協会「令和7年（2025年）全国犬猫飼育実態調査」 https://petfood.or.jp/data-chart/ ／主要指標 https://petfood.or.jp/pdf/data/2025/3.pdf ／猫の給餌・支出 https://petfood.or.jp/pdf/data/2025/7.pdf ／購入ルート https://petfood.or.jp/pdf/data/2025/8.pdf ／入手先 https://petfood.or.jp/pdf/data/2025/9.pdf ／複数飼育 https://petfood.or.jp/pdf/data/2025/15.pdf
同「令和6年（2024年）全国犬猫飼育実態調査」 https://petfood.or.jp/pdf/data/2024/10.pdf ／入手先 https://petfood.or.jp/pdf/data/2024/11.pdf
同「令和6年度ペットフード産業実態調査（生産・輸入・出荷統計）」 https://petfood.or.jp/pdf/data/2024/data.pdf ／概要 https://petfood.or.jp/data-ryutu-result/
経済産業省「令和6年度電子商取引に関する市場調査」（2025年8月26日公表） https://www.meti.go.jp/press/2025/08/20250826005/20250826005.html ／概要資料 https://www.meti.go.jp/policy/it_policy/statistics/outlook/250826_kohyoshiryo.pdf
総務省統計局「家計調査」家計収支編二人以上の世帯詳細結果表（2025年計）　第4-3表年間収入五分位階級別 https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?page=1&layout=dataset&toukei=00200561&stat_infid=000040409548 ／第4-2表年間収入階級別 stat_infid=000040409547 ／第4-6表世帯主の年齢階級別 stat_infid=000040409549 ／年報第2表（年間収入）stat_infid=000040424627 ／統計局トップ https://www.stat.go.jp/data/kakei/
環境省「犬・猫の引取り及び負傷動物等の収容並びに処分の状況」令和6年度 https://www.env.go.jp/nature/dobutsu/aigo/2_data/statistics/dog-cat.html
環境省「動物愛護管理行政事務提要」令和7年度版動物取扱業者の登録・届出状況 https://www.env.go.jp/nature/dobutsu/aigo/2_data/statistics/files/r07/2_1_1.pdf ／索引 https://www.env.go.jp/nature/dobutsu/aigo/2_data/statistics/gyosei-jimu.html
環境省「第一種動物取扱業者が遵守すべき動物の飼養又は保管に関する基準を定める省令」および解説資料 https://www.env.go.jp/nature/dobutsu/aigo/2_data/pamph/r0305a/03_2.pdf ／ https://www.env.go.jp/nature/dobutsu/aigo/2_data/laws/nt_r030601_1.pdf
農林水産省「愛がん動物用飼料の安全性の確保に関する法律（ペットフード安全法）」 https://www.maff.go.jp/j/syouan/tikusui/petfood/ ／事業者向けマニュアル（令和7年6月改定） https://www.maff.go.jp/j/syouan/tikusui/petfood/pdf/index-24.pdf
ペットフード公正取引協議会「ペットフードの分類」 https://pffta.org/basic/03.html

民間調査・企業開示

矢野経済研究所「ペットビジネスに関する調査（2025年）」 https://www.yano.co.jp/press-release/show/press_id/3906 ／フレッシュペットフード市場 https://www.yano.co.jp/press-release/show/press_id/3735
富士経済「ペット関連市場マーケティング総覧」2024年6月発表 https://www.fuji-keizai.co.jp/press/detail.html?cid=24054 ／2024年12月発表（チャネル別） https://www.fuji-keizai.co.jp/press/detail.html?cid=24116 ／2025年5月発表 https://www.fkg-report.jp/market-trends/2025/232.html ／ペットEC市場調査2025 https://www.fuji-keizai.co.jp/press/detail.html?cid=26015 ／報道 https://netshop.impress.co.jp/n/2026/02/18/15611
アニコム損害保険「家庭どうぶつ白書2024」 https://www.anicom-page.com/hakusho/book/pdf/book_202412_2.pdf ／「ペットにかける年間支出調査2025」 https://www.anicom-sompo.co.jp/news-release/2025/20260311/ ／猫種ランキング2026年版 https://www.anicom-sompo.co.jp/news-release/2025/20260219/
公益社団法人アニマル・ドネーション「犬猫保護団体活動白書2025」 https://www.animaldonation.org/anidone/wp-content/uploads/2025/04/b116a60731b7b7451514ab34ec944b7a-1.pdf
日本獣医師会雑誌 75巻6号（2022年）「わが国における犬および猫の死因に関する疫学調査」 https://www.jstage.jst.go.jp/article/jvma/75/6/75_e128/_article/-char/ja/
マイボイスコム「ドッグフード・キャットフードに関する調査」（2025年5月） https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000001634.000007815.html
ユニ・チャーム 2025年12月期決算説明資料 https://www.unicharm.co.jp/content/dam/sites/www_unicharm_co_jp/pdf/ir/library/investors/J_202512_Presentation%20Materials.pdf
いなば食品 2025年度上期業績 https://www.inaba-foods.jp/release/detail/1194 ／ペットフード事業計画 https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000046.000058165.html ／価格改定 https://www.inaba-foods.jp/release/detail/1101
ペットゴー（東証グロース7140）事業概要・決算 https://kitaishihon.com/company/7140/business ／療法食の商流変更による影響 https://netshop.impress.co.jp/node/14087
ロイヤルカナン「食事療法食の販売チャネルに関するお知らせ」 https://www.royalcanin.com/jp/about-us/news/2403-vhn ／価格改定 https://www.aeonpet.com/lp/royalcanin_priceinfo2508.html
日経POS情報「ドライタイプキャットフード売上ランキング」 https://nkpos.nikkei.co.jp/ranking/
Packaged Facts／PetfoodIndustry「Online pet food shopping in 2026」 https://www.petfoodindustry.com/blogs-columns/adventures-in-pet-food/blog/15820594/ ／Chewy 2025年度実績 https://globalpetindustry.com/news/recurring-autoship-drove-8-out-of-10-chewy-sales-in-fy2025/
みんなの子猫ブリーダー https://www.koneko-breeder.com/ ／猫種別価格相場 https://www.koneko-breeder.com/magazine/13231
各D2Cブランド公式サイト（ブッチ・ジャパン https://butch-japan.co.jp/course ／ミャオグルメ https://miao-gourmet.com/price ほか）および比較メディア
IAM CAT「FeliAIM 製造販売承認申請」 https://iamaim.jp/2026/04/24/news0424/

数値を読むうえでの注意

「市場規模」は定義によって3通りあります。ペットフード協会の4,594億円はメーカーから卸への出荷額、富士経済の4,931億円はメーカー出荷金額ベースの推計、矢野経済研究所の7,183億円は小売金額ベースです。引用の際は必ず定義を併記してください。
飼育頭数は推計値です。ペットフード協会の拡大推計（世帯数×飼育率×平均頭数）であり、2021年に算式が改定されています。それ以前との厳密な連続性はありません。
購入チャネルの比率は複数回答です。合計は100%を超えます。「その年に一度でもそのチャネルで買った人の割合」であり、金額シェアではありません。
飼育猫の年齢構成は合計が100%になりません。無回答があるためで、原典の値をそのまま掲載しています。2024年と2025年で7歳以上比率が50.9%と45.2%に振れており、単年の値ではなく幅で捉えてください。
家計調査のペットフードは犬用と猫用を分けておらず、ペットを飼っていない世帯も分母に含みます。「二人以上の世帯」の1世帯当たり平均であり、猫の飼育世帯の実支出ではありません。年収帯どうしの相対比較に使い、絶対額はペットフード協会の飼育者ベースの数値を使ってください。
単価（円/kg）はすべて計算値です。出荷額を出荷量で割ったもので、公表された単価ではありません。
検索ボリュームは推定ツールの値です。Google キーワードプランナーの実測ではありません。相対的な大小の比較にのみ使ってください。
ECモールのランキングは取得時点のものです。Amazonと楽天の一部ページは自動取得に制限があり、検索結果からの要約を含みます。